理容室の今

1970年代後半までは、理容室の方が美容室よりも上回っていたものの1978年に理容室と美容室のその数は完全に逆転。その後、理容室は1990年代後半から減少に転じ、2020年には、119,053軒となりました。理容室の減少の要因は、一般的に経営者の高齢化と後継者不足とされているようです。また、そもそも理容師免許の新規免許取得者数が美容師免許取得者数の約15分の1しか居ないという現状の方が遥かに減少の要因の本質なのかもしれません。

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『売上高471万円　先細る理容業界』

理容組合員の2021年の実態は、平均年齢66.8歳、男性：女性＝84.4：15.6、個人経営が94.5％を占める。全国理容連合会が2022年3月に公表した『理容統計年報』55集（2021年調査）による。

組合店の令和2年度の売上高（営業収入、以下同）は、個人経営（ｎ＝1728）471.3万円、法人経営（ｎ＝75）1501.6万円だった。個人経営の売上高は初めて500万円の大台を割り込んだ。主力メニューの総合調髪の料金は平成21年度以降、上昇傾向にあり令和2年度は3818円にまで値上がりしたが、客数の減少が響いた。

理容組合員がすべての理容店経営者ではないが、理容業界の全体像をおおむね表している。参入者は少なく理容店主の高齢化はすすみ、売上の減少が続いている。今後も高齢化による自然廃業、売上減による転廃業の増加が予想され、このままでは理容業の存続が危うい。

【調査概要】理容統計年報
調査名称：令和3年度理容業経営実態調査
調査対象：理容組合員5000人（回答数：1829票）
調査時期：2021年11月15日-12月6日
調査方法：郵送


以上引用。


理容室の存続がどのようになるかはよく分かりません。ただ、団塊ジュニア世代である私からすると私たちの世代では、今でも理容室を利用している人が多数派ではないかと思います。

私よりも世代が一回り下とか二回り下とかなると子供のころから美容室に通っているのではないかと思います。

最近出店した理容室の外観や雰囲気からは、一見しただけでは明らかに理容室であると分かるものが少なくなってきているような・・・(あくまで個人的な見解)つまり、理容室というよりも美容室と見間違える感じです。

昔ながらの理容室(床屋)もまだまだ見かけますが、その数は少なくなっている。でも、美容室にしても同じようなことがいえるわけであって、美容室ではなく美容院(パーマ屋)然としたものも少なくなりました。

パーマ屋であった美容院からいつの間にかカットとカラーが中心の美容室に変化したように理容室も時代に最適化されたところが生き残っていくのでしょう。

理容室を「先細る理容業界」という記事のタイトルですが、増加する店舗数に反比例して総売上が減少傾向である美容室にしても中々のもんだと私は思いますがね。もちろん皮肉ですが。





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