続 美容室はヘッドスパよりヘアケア

前日のエントリーの最後で『「餅は餅屋」ではありませんが、美容室はヘアスタイルを売り、そして、その土台となる髪の毛の状態をいかに健康(技術が出来る状態)に保つのかといったヘアケアを売ることに徹底するのが当たり前であり、それこそが一番効果的だと思います。』と締めくくりました。

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消費者が美容室に何を求めているかは、それこそ時代とともに変わるわけですが、どうやらヘアケアに関してもニーズはあるものの実際には、自宅で自分なりにやっている人が多いようです。


『【髪の悩み2000人調査】加齢とともに変わる悩み、トリートメントやオイル使用率は4割にとどまる』


上記でも書いてありますが、『(髪の)悩み解決、プロに頼る派は3割』とあります。年代問わず髪の悩みの種類はそれぞれにありながら悩みがあるのは事実なのですが、それを美容室でわざわざ解決しようとする人は割と少ないようです。

よくよく考えると、もちろん私だけかもしれませんが、身体に調子の悪いところがあったとしても病院に相談にいくことはあまりしないものです。

昨年から私も定期的に歯医者に治療目的ではなくメンテナンス目的で通っていますが、それにしても切っ掛けは親知らずを抜いたことにはじまります。つまり、自分ではどうすることもできなくなったから。

髪の毛と歯や身体のケアと同じようなものとして扱うのは違うのかもしれませんが、それでもヘアケアを自宅で済ませる人が多いのも頷けるわけです。

髪の毛、歯、身体(健康)といったものは、毎日のケアが大切であることを知らない人などむしろいないでしょう。しかし、知っているからといって、実際に出来ている、取り組んでいる、となるとそれは全く別問題なわけです。

とはいえ、髪の悩みをプロ(美容室)に頼る派が3割程度は確実にいるのも事実なわけですから、やはり美容室ではヘアスタイルを売りつつ、ヘアケアの重要性を地道に訴えていくしかないと思います。

ヘアケア需要をたった3割と捉えるのか、それとも3割もいると捉えるのか。もしくは、残りの7割に目を向けるのか、7割を無視するのか。つまりは、このようなアンケートをどのように捉えて(解釈)、どのような戦略を練っていくのかだと思います。





中室牧子・津川友介
「原因と結果」の経済学―――データから真実を見抜く思考法





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