データ分析の先にあるもの


消費者のニーズを知る上で現代において欠かせない、そして、最も価値のあるものが、企業にとって「データ」とされています。これから(既に)の時代、消費者に提供する価値の源泉は、ハードウェアでもソフトウェアでもなく、データに基づくサービスやリコメンデーションであるというわけです。

人気ブログランキングに参加しています。
応援クリックお願いします。





ということで、以下をどうぞ。

サントリーが“営業力”強化のため、データ分析に取り組んでいる背景

サントリーが、コンビニやスーパーといった小売りチェーンへの営業活動に役立てるため、ID-POSデータの分析を強化している。将来的には社内データの活用も考えているという。背景に何があるのか、営業推進本部の担当者に話を聞いた。

日本では人口減少が続いており、小売りチェーンにとっては縮小する市場でいかに生き残るかが大きな課題となっている。ロイヤルカスタマーを育成するため、店舗を訪れる顧客ニーズをより深く理解しようとする動きが強まっているという。そうした中、自社のID-POSデータを分析・活用する先進的な小売りチェーンが出てきた。サントリーとしても、利用客の購買活動を理解し、小売りチェーンにとってメリットのある販促や売り場づくりを提案する必要に迫られていた。(後略)


以上引用。


参考『ID-POSとはIDがついたPOSのことで、「誰が」その商品を購入したかを把握できる。具体的には、消費者が代金を支払うときにポイントカードを提示することで、誰が購入したかが紐付けされる。 過去の購買履歴なども参照・分析できるため、より効果的な販促やCRM(顧客関係管理)戦略に活用できる。』


コロナ禍となって、オンラインという言葉を頻繁に耳にするようになりました。それは、人と人との接触を避けるという意味としても用いられているようです。

コロナ以前からも存在していたオンラインサービスが、皮肉にもコロナをきっかけに日の目を見るようになりました。

例えば、バーチャルメイク。

化粧品やヘアカラーをオンラインで試着?できるようになっています。

化粧品やヘアカラーは実際にやってみなければ似合うかどうかは判断できなかったものが、事前に判断できるようになったわけです。

そうすると消費者側からすると、買ってみて使ってみてダメだったという失敗・損失がかなり軽減されます。

サービス提供者(企業)は、消費者がどのような状態にあって、これから何をしたいのかを正確に素早く、徹底的に熟知することが可能となります。そして、消費者の考えていること、欲求を知ることができるのが、スマホアプリから取得されるデータというわけです。

つまり、これが冒頭の話に繋がります。

ということで、かなり以前からもデータ活用を進めているはずの企業がこういった記事を今の時点で配信するのはどういう意図があるのでしょうか?

それは後半部が示しているように、こういったデータは、テクノロジーの進歩によって、これまで収集できなかったものが収集できるようになったり、収集できてはいたものの分析できなかったデータが分析できるようになったものとされています。

どういうことかといえば、データ収集と分析の結果を正しく解釈できるようになったわけではないということ。

つまり、データ分析だけでなく、データ分析の結果を解釈するスキルも身に付ける必要があるというわけです。

こちらの企業では、社外のデータサイエンティストにそれを依頼しているようですが、今後は社内でもそれができるようにしたいのでしょう。

まあ、これもアップスキリングとかリスキリングの一環なのでしょうかね?





中室牧子・津川友介
「原因と結果」の経済学―――データから真実を見抜く思考法




山本康正「次のテクノロジーで世界はどう変わるのか」





人気ブログランキングに参加しています。
応援クリックお願いします。


コメント

非公開コメント