美容に対する消費としての美容室の位置づけ


可処分所得とは、収入のうち、税金や社会保険料などを除いた所得で、自分で自由に使える手取り収入のこと(ネットから引用しました)。で、この可処分所得とやらが、ここ数ヶ月以上も増えてないならまだしも、減り続けているんだとか・・・

人気ブログランキングに参加しています。
応援クリックお願いします。





女性の美容室離れ 緩やかに進む

(前略)2011年には92.9%だった利用率が12年後の2023年には80.3%に減っています。1年間に1回も美容室に行かない女性は7.1%から19.7%に、倍以上増えたとこになります。この間、客単価は7345円から7293円とほぼ横ばいで推移しています。また、年間の利用回数は5.07回(2013年)だったものが、2023年には4.32回へと減っています。日本の人口が大幅に増加していれば、利用率、利用回数の減少をカバーできますが、日本の人口はすでに減少しはじめています。これでは美容室市場は縮小することになります。実際、美容室市場は2005年ごろから縮小しています。美容業の就業者は減っていますし(国勢調査)、美容室数も減っています(経済センサス)。(後略)


以上引用。


世の中に溢れるありとあらゆるモノ・サービスは、前述の可処分所得、つまり、自由に使えるお金でもって消費しなければなりません。当たり前ですね。

商売は、その可処分所得を奪い合っているといっても過言ではありません。

珍しいとか価値がある希少性もそうでしょう、そういったものがモノ・サービスに乗っかっていなければ、わざわざ高いお金を払う必要もなく、出来るだけ安く済ませようとするものです。

そして、可処分所得が減り続けている現状であればなおの事。

そもそも消費対象としての美容室の位置づけが年々変化しているわけで、それが記事にあるところの「美容用品」なのかもしれません。

美容に対する消費は、日本の高齢化社会を踏まえると、これからも増していくかもしれませんが、それを美容室で消費する人が果たしてこれからどれだけのものになっていくのか?

未来のことは誰にも分かりませんが、「美容室の利用が増える世の中になる」ような情報が現在のところ私には見当たらないので、まあ、そういうことだろうと思います。





堀江貴文「2035 10年後のニッポン ホリエモンの未来予測大全」




「2035年の世界地図」





人気ブログランキングに参加しています。
応援クリックお願いします。


コメント

非公開コメント