市販のヘアトリートメントが売れているらしい
首都圏の1都3県で継続している緊急事態宣言ですが、3月21日の期限で解除されるようです。年明け早々に発令され、当初は2月7日までとされていた緊急事態宣言もようやく？全面解除のようで。県独自ではありましたが、一足早く長崎県は緊急事態宣言が2月21日に解除されたものの、美容室に限って言うと客足の戻りは微妙なようです。
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今後発表される2021年1月～3月期の経済指標の結果が、個人的には気になるところ。
既に一年前は、コロナ禍に突入しており、更に、2019年10月の消費税増税の影響を受けた2020年1月～3月期と比べてどれだけ変動しているかが見ものです。
そんなコロナ禍にあっても消費は行われているわけで、一体何が売れて、何が売れなくなったのか、そんな記事がありましたので以下に紹介します。
コロナで｢売れた｣｢売れなくなった｣商品TOP30
売れ筋商品はどう変化？ランキング最新版
新型コロナの感染が確認されてから、2度目の桜のシーズンがやってきた。市場調査会社のインテージが、新型コロナ禍の影響を受ける直前から週次で全国のスーパー、コンビニ、ドラッグストア、ディスカウントショップなどの販売動向を追っている「新型肺炎カテゴリー動向」。
(中略)
継続的に伸びるヘアトリートメント
ヘアトリートメントも、20％～30％の伸びが続いている。美容師と至近距離での接触が長時間続く美容院は、コロナ禍で行く頻度が下がった場所の1つだ。理容室、美容室は、近年過当競争にさらされ、そもそもコロナとは無関係に倒産や廃業の件数が増加傾向にあった。
信用調査機関の東京商工リサーチによれば、コロナ前の2019年1年間に倒産した理美容室は119件。これでも過去最高なので、一見少なく見えるが、倒産に至る前に閉店・廃業している店は数千店に上るという。
「2020年1年間の倒産件数は97件と前年から減ったとはいえ、依然として高水準。理美容室を取り巻く環境の厳しさに変化はない」（東京商工リサーチ情報部）。
感性の合う美容師にたどり着くまで時間がかかった人は少なくないはずだ。慣れ親しんだ美容院が廃業すると、「次」はそう簡単には見つからない。まして外出を自粛すべきとなれば開拓意欲は削がれる。
最近は自分で手軽に髪を染められるカラー剤や、自宅で縮毛矯正が可能なストレートパーマ剤なども市販されており、これらがヘアトリートメントに分類されていることからすると、美容院に行けない、行かない代わりとして販売が伸びている可能性がある。(後略)
以上引用。
記事中の『理容室、美容室は、近年過当競争にさらされ、そもそもコロナとは無関係に倒産や廃業の件数が増加傾向にあった』とわざわざ指摘されているのが、私にとっては非常に印象的でありました。
ヘアトリートメントが売れているようです。しかも、コロナ禍で売れた商品の7位。分類を雑貨だけに絞ると3位。
元々、美容室で出来る技術が自宅でも可能となっていましたが、コロナ禍で、例えば、ホームカラーなどを試すことを躊躇していた方が、これを機に利用に踏み切った可能性があるのではないかと。
そうなると、心理として「意外とこれでもイケる」「美容室の技術と大差を感じない」「想像以上に便利」と感じた人にとっては、コロナ収束に関わらず利用を継続するかもしれません。
このような話を美容室に投げかけると、一旦ホームカラーを使用すると中々戻らないとうい意見、一時的なものなので再び美容室で染めるという意見に分かれてきます。
どちらが正解かどうかは、私からすればどうでもよいのですが、コロナがあるにせよないにせよ、いずれホームカラーの存在に気づき試すであろうことを見越して、またはヘアカラー専門店も同様なのですが、日頃よりヘアカラーをされる方へのアプローチがどうだったかがお店によって今後可視化されていくのだろうなと思います。
コロナがホームカラー利用の切っ掛けをつくったかもしれませんが、それはコロナでなくても、友人からの紹介であったり、たまたま見たスマホ上の情報だったかもしれません。
お客が他店へ流れる、ホームカラーを利用する、ことは起こり得るクレームの一つですから、未然に防ぐことは可能でもある。
先日のエントリーではありませんが、接客はクレーム処理の連続なのではないかと思うのです。
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